起業をしたり、個人事業主として働き始めたりする方の中には、自宅をオフィスとして利用するという方も多いと思います。自宅をオフィス利用することで、オフィス用の部屋を改めて借りて引っ越しをするなどの手間が省けます。
自宅オフィスにはほかにもいろいろなメリットがあるものですが、それと同時に知っておきたいデメリットもありますので気を付けましょう。
ここでは、自宅をオフィスすることのメリットとデメリットをご紹介します。
自宅をオフィスにするメリット
まずは自宅オフィスのメリットを見ていきましょう。
初期費用、ランニングコストを抑えられる
オフィス用の部屋を借りるとなると、賃貸契約の際に多額の費用がかかります。また、荷物の搬入などにも費用がかかりますし、月々の賃料も支払わなくてはいけません。自宅をオフィスにすることで、それらの費用を大幅にカットすることができます。
余裕を持って仕事ができる
自宅をオフィスにすることで、当然通勤する必要がなくなります。目が覚めて仕事をするための準備を整えたら、すぐにその場で業務をスタートできるのは、自宅をオフィスにすることの大きなメリットのひとつでしょう。
自宅家賃や光熱費の一部を経費に計上できる
自宅をオフィスとして利用することで、家賃や光熱費などの一部を経費として計上することができるようになります。オフィスとして利用している部屋の面積などを基準に、家賃や光熱費などを事業運営のための必要経費とすることができるのです。節税につながるというのも自宅オフィスの大きなメリットのひとつです。
育児と仕事の両立がしやすい
子育てをしている方であれば、自宅をオフィスにすることで育児と仕事の両立がしやすくなります。また、家事や趣味などの両立もしやすくなるなど、より自分の時間を作りやすくなると言えるでしょう。
自宅をオフィスにすることのデメリット
メリットの多い自宅オフィスですが、知っておきたいデメリットもいくつかあります。
仕事とプライベートのけじめがつきにくい
自宅で仕事をするわけですから、仕事を終えても同じ場所にいることになります。仕事とプライベートの区別がつきにくくなり、いつまでも仕事を続けてしまうといったことも起こるでしょう。きっちりとメリハリをつけるよう心がけましょう。
自宅住所を公表してしまうことになる
自宅をオフィスにしている以上、ホームページや名刺に自宅住所を記載しなければならなくなります。自分のプライバシーを自ら公表することになりますので、特に若い女性の方などは、ストーカー被害などを受けてしまう危険性が生じます。
自宅オフィスの設計・運用のポイント
自宅オフィスの設計と運用には、効率性、快適性、プライバシーを重視することが重要です。まず、集中できる静かなスペースを選び、快適な椅子とデスクを用意します。自然光が入る場所は生産性を高めます。必要なアイテムとしては、高速インターネット、適切な照明、追加モニターなどを確保し、整理整頓を心掛けましょう。また、機密情報のセキュリティ保護や健康への配慮も欠かせません。仕事と私生活の明確な区分けと、ビデオ会議の準備も大切です。これらを考慮することで、生産的かつ快適な自宅オフィス環境を実現できます。
レイアウトと家具の選び方
レイアウトの計画をたてる
- スペースの最大活用
- 動線の考慮
限られたスペースを有効に使うために、必要な家具と機器のサイズを事前に計測します。
自宅内の動きやすさを考慮し、家具の配置を計画します。
デスクの選択
- 適切なサイズ
- 収納機能
- 椅子の選択
- 身体のサポート機能
作業スペースの大きさに合ったデスクを選びます。狭いスペースではコンパクトなデスクが適しています。
必要に応じて、引き出しや棚が付いたデスクを選ぶと、書類や文房具の整理に便利です
快適な座り心地: 長時間座っても快適な、調整可能な椅子を選びます。
背中や腰のサポートが良い椅子を選ぶと、姿勢を保ちやすくなります。
仕事関係の収納確保
- 必要な収納スペース
- 多機能家具
プライベートとしっかりわける為に仕事関係の 書類やオフィス用品を整理するための収納家具を確保します。
限られたスペースでは、多機能または折りたたみ式の家具が有効です。
照明の配慮
- 明るい照明
- 位置の調整
目の疲労を防ぐために、十分な明るさの照明を選びます。
デスクの位置と照明の配置を工夫し、画面の映り込みを防ぐようにします。
個人のニーズに合わせる
- デザインと快適性
自分の好みと作業スタイルに合った家具を選び、効率と快適性を両立させます。
これらのポイントに注意して自宅オフィスのレイアウトと家具選びを行うことで、効率的で心地よい作業環境を作り出すことができます。
自宅住所を公表しなくてはならないというのは、人によっては致命的なデメリットになりかねません。しかし、自宅住所を公表したくないというのであれば、バーチャルオフィスを借りるという解決方法があります。
バーチャルオフィスを借りることで、実際には自宅をオフィスとして利用しながら、公表する住所を別の場所のものにすることができ、プライバシー保護につながります。
個人事業主として働き出そうと考えている方は、バーチャルオフィスを活用しながら、自宅をオフィスとして利用してみてはいかがでしょうか。
