バーチャルオフィス(住所貸し)

バーチャルオフィスは住所のみ無料で借りられる?おすすめの格安サービスも紹介

バーチャルオフィスは住所のみ無料で借りられる?おすすめの格安サービスも紹介

自宅起業家が増えている今、住所のみを借りる「バーチャルオフィス」が注目されています。本記事をお読みの方の中には、「これから利用してみたい!」という方も多いのではないでしょうか?

しかし、これまでバーチャルオフィスに馴染みのなかった方からすると「無料で借りられるの?」「選ぶときのポイントは?」など、気になることが沢山ありますよね。

そこで今回は、無料のバーチャルオフィスがあるのか?という疑問にお答えします。加えてバーチャルオフィス選びのポイントや住所のみを借りるメリット、他の住所貸しサービスとの違いをご紹介します。

「バーチャルオフィスって何?」という初心者さんは、ぜひチェックしてみてくださいね。

バーチャルオフィスは「住所のみ」を借りるサービス!

バーチャルオフィスは「住所のみ」を借りるサービスです。

オフィスという空間を借りるのではなく、“住所のみをレンタルするだけ”というのが特徴です。そのため作業スペースは付帯していないケースがほとんどです。

バーチャルオフィスの住所はビジネスに使えるため、事業サイト・会社ホームページにも記載できます。
またネットショップの「特定商取引法に基づく表記」、名刺、チラシなどにも利用できるなど、ビジネス全般に広く利用可能です。

バーチャルオフィスは住所のみ無料で借りられる?

バーチャルオフィスは住所のみ無料で借りられる?

バーチャルオフィスを探すうえで「無料で利用できるところはあるの?」と気になっている方も多いのではないでしょうか。何かと物入りな起業時において、少しでもコストを抑えたいと考えるのは自然なことです。

しかし結論から言うと、無料で利用できるバーチャルオフィスは現状存在していません。
最安価格帯でも月額500円程度から費用が必要になります。

バーチャルオフィスによってはキャンペーン等により初月無料で利用できる場合があったり、何らかの条件付き(指定サービスの利用など)で0円プランを提供している場合があったりします。
しかし、最初から無料で利用するのは難しいと考えてよいでしょう。

【無料バーチャルオフィスについての関連記事はこちら】

無料のバーチャルオフィスはあるの? コストを抑えて住所を借りるためのポイント
起業コストを抑えたいがゆえに、無料のバーチャルオフィスを探していませんか? ここでは無料のバーチャルオフィスの有無や、格安バーチャルオフィスの特徴、選び方などを解説。安全で快適なバーチャルオフィス選びの参考として、チェックしてみてください。

ちなみに当「レゾナンス」では、月額料金が3ヶ月分無料でご利用いただける特別キャンペーンを実施しております。1年払いのご利用など所定の条件がございますが、おトクにバーチャルオフィスをご利用いただけます。

コストを少しでも抑えながら起業されたい方は、ぜひレゾナンスをご活用ください!

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バーチャルオフィス選びのポイントは?

バーチャルオフィス選びのポイントは?

バーチャルオフィス選びで必ず押さえておきたいポイントは、以下の3つです。

  • 価格とサービス内容のコスパバランスが良いか
  • 知名度の高い住所が借りられるか
  • 安全性(入会審査・有人受付など)

価格とサービス内容のコスパバランスが良いか

バーチャルオフィス選びで特に重視したいのが「コストパフォーマンス」です。
具体的には「自分の希望するサービスが基本料金で利用できるか」を念頭に置いて検討するとよいでしょう。

仮に基本料金が格安で借りられたとしても、自分が利用したいサービスがすべてオプションとなっていたら、トータルコストは高くなってしまいます。

反対に、「あれもこれも」と欲張って高いバーチャルオフィスを契約したとしても、そのサービスを利用しないのならムダなコストがかかるだけです。

「自分が利用しやすい価格か」というのはもちろん大事です。ただ、その価格にサービス内容が見合っているかもチェックしたうえで検討しましょう。

知名度の高い住所が借りられるか

バーチャルオフィスの中には、場所がイメージしにくいマイナーな住所や、マンションなどの住所を提供しているところもあります。このようなバーチャルオフィスを借りてしまうと、イメージアップどころか「本当に会社があるの?」と不審がられてしまうおそれも。

住所のみを借りるバーチャルオフィスだからこそ、住所の知名度にはこだわりましょう。一等地住所なら見栄えも良く、社外の人へ好印象を与えやすくなります。

本人確認による入会審査をしているか

バーチャルオフィスを選ぶときは本人確認による審査があるところを選びましょう。入会時の本人確認は法律で義務付けられているものであり、本人確認のないバーチャルオフィスは違法に当たります。

本人確認なしのバーチャルオフィスは犯罪に使われやすい傾向にあります。
もし利用しているバーチャルオフィスが犯罪に使われてしまった場合、同じ住所を使っている他の人への印象も悪くなってしまうでしょう。

「本人確認なしでOK」と謳っているバーチャルオフィスがあった場合は、絶対に避けましょう。

バーチャルオフィス選びのポイントについては、こちらの記事でさらに詳しく解説しています。

バーチャルオフィスの選び方とは?重要なチェックポイントと注意点について解説!
バーチャルオフィスを選ぶ時に料金は最も気になるポイントです。毎月の利用料金が表示されていても、入会金について表示されていない場合がありますので、後から後悔しないためにも、入会金と毎月の料金をしっかりと確認しておきましょう。

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バーチャルオフィスで住所のみを借りる5つのメリット

バーチャルオフィスで住所のみを借りる5つのメリット

バーチャルオフィスで住所のみを借りると、5つのメリットが得られます。

  • 住所のみ借りるため格安で借りられ、コスト減につながる
  • 開業届や法人登記の住所として使える
  • 自宅のプライバシー保護に効果的
  • 会社の信用性・印象アップにつながる
  • 電話代行などのオプションで顧客対応も任せられる

それぞれを詳しく見ていきましょう。

住所のみ借りるため格安で借りられ、コスト減につながる

「住所のみ」を借りるバーチャルオフィスは、格安で利用できる点が最大のメリットです。

通常、起業時にはさまざまなコストがかかります。
たとえば賃貸オフィスを借りて開業する場合、オフィス代はもちろん内装工事費やネット回線開通費、オフィス家具やOA機器の購入・リース、事務用品の購入……というふうに多くのお金がかかるでしょう。

しかし、住所のみを借りるのであれば「バーチャルオフィス代」のみで事足ります。
つまり自宅やコワーキングスペース等で十分作業ができる業種の場合は、バーチャルオフィスで毎月のランニングコストを大きくカットできるということです。

ビジネスにおいて多くの利益を得るには、毎月の経費を削減することが非常に重要です。
「自宅で作業が完結する」「仕事場が客先メインなので、固定オフィスが必要ない」という条件に合致するのならば、バーチャルオフィスのメリットを最大に享受できるでしょう。

法人登記の住所として使える

バーチャルオフィスの中には、住所を法人登記に使えるケースも多いです。

法人登記では会社の住所(本社所在地)を登録する必要があります。自宅で起業する場合は自宅住所を登記に使うことになりますが、賃貸物件などで商用利用が禁止されている場合は、残念ながら登記ができません。

そのような場合でも、バーチャルオフィスがあれば法人登記ができるようになります。またバーチャルオフィスの住所は、個人事業主の開業届に記入する住所としても使えます。

自宅のプライバシー保護に効果的

バーチャルオフィスには「自宅バレを防げる」というメリットもあります。

起業した場合、さまざまな場所・媒体で住所を記載する機会が増えます。

  • 自社サイト、事業サイト
  • 法人登記の登記事項
  • プレスリリース
  • 名刺、チラシなどの広告宣伝ツール
  • 取引先や顧客へのメール
  • ネットショップの「特定商取引法に基づく表記」ページ など

ネットユーザーの中には、記載住所への嫌がらせや強引な営業などのため、悪意を持って情報収集をする人もゼロではありません。つまり、ネットで自宅住所を公開した場合、住所を拡散されたり、嫌がらせを受けたりする可能性があるということです。

特に「法人登記事項」や「ネットショップの特商法ページ」は誰でも開示請求ができるため、自宅住所を載せるリスクが大きいといえます。

自宅の代わりにバーチャルオフィスを利用すれば、自宅住所を公開せず、安全に事業を続けることができます。

会社の信用性・印象アップにつながる

バーチャルオフィスには、東京などの「一等地住所」を借りられるメリットもあります。

知名度が高い住所は対外的な信用性も得やすく、印象アップにつながります。顧客やクライアント、取引先からの印象も良くなるでしょう。バーチャルオフィスなら賃貸オフィスなどを借りるのに比べ、格安で借りられる利点もあります。

電話代行などのオプションで顧客対応も任せられる

住所のみを借りるというイメージの強いバーチャルオフィスですが、中には電話番号のレンタルを実施しているところもあります。携帯番号しか持っていない人でも、信用性の高い固定電話番号が使えるようになるのです。

また、電話番号だけではなく「電話応対の秘書代行サービス」が利用できるバーチャルオフィスも増えています。

電話秘書代行を利用すると、わずらわしい営業電話の応対から顧客への電話対応、取次なども一任できるため、業務効率アップにもつながります。

バーチャルオフィスのメリット・デメリットについてもっと詳しく知りたい方は、こちらの記事もご参考にお読みください。

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バーチャルオフィスの他に住所のみを借りる方法は?

バーチャルオフィスの他に住所のみを借りる方法は?

バーチャルオフィスの他に住所のみを借りる方法には「私書箱」があります。
住所のみを借りるのであれば私書箱でも事足りそうですが、実際にはどうなのでしょうか。

私書箱は「郵便物の受け取り」しかできない

私書箱は、郵便局内に自分用の「郵便物受け取り用住所」を持てるサービスです。

無料で利用ができるメリットがありますが、届いた郵便物を10日以内に自分で取りに行く必要があります。

また、私書箱はあくまでも「郵便物の受け渡し」に使うものであり、開業届や法人登記用の住所としては使えません。

バーチャルオフィスはビジネスで多用途に使える

バーチャルオフィスで住所のみを借りた場合には「郵便物転送サービス」が付随しているケースが大半です。

バーチャルオフィス宛に届いた郵便物は、定期的に自宅等へ転送してもらえます。私書箱のように自分で取りに行かずとも郵便物が受け取れるのは大きな違いです。

また、先述のとおりバーチャルオフィスの住所はビジネス全般に活用できます。
「起業のために住所を借りたい」という場合は、バーチャルオフィスがおすすめです。

住所のみ借りたい方はレゾナンスの格安バーチャルオフィスがおすすめ

住所のみ借りたい方はレゾナンスの格安バーチャルオフィスがおすすめ

住所のみを借りるバーチャルオフィスは、自宅で起業される方や、固定のオフィスが必要ない方にぴったりのサービスです。

レゾナンスでは、住所のみのプランから電話秘書代行サービス付きのプランまで、さまざまなバーチャルオフィスプランをご用意しております。

住所のみのプランでは、月990円~(税込)で一等地住所&郵便物転送がご利用いただけます。
もちろん、法人登記も可能です。

ご住所は東京都港区浜松町、港区青山、中央区銀座、中央区日本橋、渋谷区神宮前、渋谷区恵比寿、新宿区西新宿、横浜市西区からお選びいただけます。コストパフォーマンスの良さから、これまでに多くの起業家・フリーランスの方から支持を得てきました。

またレゾナンスでは、ほかにもさまざまなサービスを提供中です。

  • スタッフが常駐し、有人での受付を実施
  • 貸し会議室の利用(オプション、会員優待あり)
  • 貸しロッカーサービス(オプション)
  • FAX番号のレンタル(オプション)
  • 起業支援サービスの紹介(Webサイト制作サービスなど)
  • 4つの銀行と提携、法人銀行口座の開設紹介サービス

「自宅の住所が登記に使えない……」
「ビジネス用の住所だけが欲しい」
「プライバシーを確保しながら起業したい」

という方は、ぜひレゾナンスのバーチャルオフィスをご検討ください!

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この記事の執筆者

ゼニス編集部

月額990円~利用できる格安バーチャルオフィス「レゾナンス」です。2016年にスタートし、現在は「港区浜松町本店」「青山店」「銀座店」「日本橋店」「渋谷店」「恵比寿店」「新宿店」「横浜店」「R-INNOVATION銀座店」がございます。

バーチャルオフィスの活用方法や起業についてなど、お役立ち情報をコラムにまと めています。

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