売上総利益（粗利益）とは？計算方法や営業利益との違いを紹介！

会社や個人事業の財務状況をあらわす「損益計算書」には、利益に関する項目がいくつかあります。このうち「売上総利益（粗利益）」には、会社の商品・サービスの“競争力”や景気などが大きく反映されているのです。

ここでは、売上総利益の概要や計算方法、損益計算書におけるほかの利益（営業利益や経常利益など）との違いを解説します。利益について知識を身に付け、経営に活かしましょう。

売上総利益とは？

会社の財務状況を示す決算書のひとつに「損益計算書」があります。

売上総利益はこの損益計算書に記載されている「利益」の一種で、「売上高から売れた商品・サービスの売上原価を引いた利益」です。

売上総利益は「粗利益」「粗利」とも呼ばれ、対外的には売上総利益が高くなるほど「本業の事業が好調である」と捉えられます。たとえば売上総利益が高い場合、客観的に見て以下のような判断ができます。

そもそも売上総利益（粗利）が少ないというのは、単純に売上が少ないだけではありません。
商品やサービスを生み出す過程でお金がかかりすぎていたり、独自の価値がなく売れなかったりしている可能性があるのです。

また、販売時期や対象となるマーケット選びなどの戦略に失敗していれば、当然利益を上げることもままならないでしょう。当期の売上総利益の金額、および前年度との比較によって、会社の競争力や成長度合いをはかることができる、というわけです。

売上総利益の計算方法とは？

売上総利益の計算方法はシンプルです。

売上高　－　売上原価（または製造原価）　＝　売上総利益

いわば「ざっくりとした利益」のことで、実際の利益は売上総利益（粗利益）から人件費や販売費等を差し引いて残った利益が、純粋な利益となります。

合わせて知っておきたい「売上高総利益率」について

売上総利益と合わせて知っておきたいのが「売上高総利益率（粗利率）」です。

売上高総利益率とは「商品やサービスの利益率」を指します。

商品やサービスの販売では、利益率が高いほど、企業に残る売上総利益も多くなります。
また売上高総利益率には販売戦略の成功・失敗や、社会の景気がそのまま反映されやすいのも特徴です。

なお、売上高総利益率は業種によっても異なります。

• 商社……1.5～2.0％
• 小売業……20～30％
• 製造業……15～60％

一般的に原価率が高騰する（利益に対しかかるお金が増える）と、売上高総利益率は低下しやすくなります。また景気が悪くなって売上がダウンしやすい状況であったり、販売戦略に失敗したりした場合も、売上高総利益率は低くなりがちです。

反対に、原価を抑えて利益を伸ばすなど、営業・販売戦略が成功している場合は売り上げも伸びやすく、売上高総利益率も上昇しやすくなります。景気が良いときも同様に、売上高総利益率が上昇傾向にあります。

売上高総利益率と売上総利益の関係性とは？

売上高総利益率（粗利率）と売上総利益には、密接な関係があります。

自社の商品、サービスの売上高総利益率が高くなると、同じ商品・サービスを売っても利益が大きくなります。
この場合、商品・サービスの販売にかかる仕入原価が低い状態でもあるでしょう。

このような状態では売上総利益（粗利）も増えやすく、会社全体の利益アップにもつながります。
「売上総利益を伸ばすためには、売上高総利益率を上げる工夫が必要」ということです。

売上総利益と営業利益の違いは？

売上総利益について知ったところで、似たような言葉に「営業利益」「経常利益」「税引き前当期利益」「当期純利益」などがあります。これらはすべて損益計算書に記されている「利益」ですが、それぞれどのような違いがあるのでしょうか。

ここでは、損益計算書上の利益の種類やそれぞれの意味についてご紹介します。

営業利益とは

営業利益は、本業の事業で上げた利益を指します。

販売費とは広告宣伝費や販売促進費、接待交際費などの「販売の家庭で発生する費用」です。
一般管理費とは、人件費、事務経費、管理費といったコストを指します。

多くの売上総利益を上げても、販売費や一般管理費が多くかかってしまえば営業利益は少なくなります。

よって営業利益は、「経営手腕が反映されやすい利益」ともいえるでしょう。

経常利益とは

経常利益とは、本業とそれ以外の利益（営業外利益）を合わせた利益です。
営業外利益には受取利息、受取配当金などが含まれています。これらは本業の事業で得るものではありませんが、金額が大きくなれば企業全体の利益は大きくなると考えられます。

経常利益は営業利益に営業外利益を合算し、営業外費用（借入利息など本業以外で継続して発生する費用）を差し引くと計算できます。

税引前当期純利益とは

税引前当期利益とは、前述の経常利益に「特別損益」を加えたものです。

特別損益とは「突発的かつ臨時で発生する利益や損失」を意味します。

たとえば不動産などの資産を売却したときや、関係会社の株式を売却したときの利益などは「特別利益」として計上されます。また火災や災害などで損失が生じた場合は「特別損失」として計上します。

これらは毎年定期的に発生するものではなく、いわば流動的なものです。
税引前当期純利益を計算すれば、その年度の収支がわかります。

なお、税引前当期純利益はその名のとおり、法人税等の税金が差し引かれる前の利益となっています。
税金を納付したあとは、当然会社に残るトータルの利益も少なくなる、という点に注意しましょう。

当期純利益とは

当期純利益（純利益）とは、先述の「税引前当期純利益」から税金を差し引いた最終利益を指します。
（そのため、税引後当期純利益とも呼ばれます）

会社はその年の税引前当期純利益に応じて、さまざまな税金を納税する義務があります。

• 法人税
• 住民税
• 事業税　など

これら税金を差し引いていって、「最終的に会社にいくらの利益が残っているか」を示すのが当期純利益なのです。

「会社員の給料から社会保険や税金、毎月かかる生活費と臨時収入を引いて残った金額」と同じ、とイメージするとわかりやすいかもしれません。

当期純利益は多いほどよいですが、特別損失が生じるなどの原因によりマイナスになることもあります。
ただし、一時的な特別損失でマイナス化していても、営業利益や経常利益がしっかりと増加していれば、「経営自体は問題ない」と判断できます。

売上総利益を上げるにはどうすればいい？

ご説明した通り、売上総利益＝利益ではなく、経費や負債等を差し引いた金額が1年間の最終的な利益（当期純利益）になります。
しかしながら売上総利益を上げることで、当期純利益を確保しやすくなるのは明らかです。

売上総利益を上げるためには、2つの方法が考えられます。

• 売上高を増やす
• 売上原価などの費用を減らす

それぞれを見てみましょう。

売上高を増やす

第一に、売上高を増やすことが売上総利益を増やすカギとなります。

そもそも売上総利益とは「売上高から売上原価を差し引いた単純利益」です。
顧客数や商品の販売数、マーケットの拡大などを行って売上高を伸ばせば、売上総利益も増加します。

売上原価などの費用を減らす

売上総利益を増やすための方法には、コストカットをして売上原価を削減する方法もあるでしょう。

同じ収入でも、支出が少なくなるほど手元に残るお金は大きくなります。
原料や仕入にかかる費用の見直し、および削除をすることで、売上総利益アップにつながるでしょう。
また、業務効率化をすすめたり、外注していた作業等を内製化したりするのも有効です。

「売上アップ」「費用ダウン」の双方に取り組み、売上総利益、ひいては当期純利益アップを目指してみましょう。

売上総利益アップで会社を成長・発展させよう

売上総利益は会社の「利益の大本」になるものです。
さらに、会社にとって売上総利益は「商品・サービスの競争力」を対外的に示すものでもあります。

会社の最終的な利益アップを目指すためにも、まずは売上総利益の向上を目指しましょう。
そのうえで仕入等にかかる費用を減らし、最終利益を増やすことが重要です。