私たちが何気なく使っている「サラリーマン」という言葉。その定義について、皆さんは考えたことがありますか？
ここではサラリーマンの定義や語源、ビジネスマンなど似た意味の言葉の定義について解説。さらには、サラリーマンと副業の関係についてもお伝えします。
サラリーマンの定義は？語源は「塩」だった？
サラリーマンは「Salary（給料）」＋「man（人）」という英語を組み合わせた和製英語です。
直訳すれば「給料をもらって働く人」という意味となります。
ただし、給料をもらって働く人の全てが「サラリーマン」ではありません。
サラリーマンの定義は「ホワイトカラーの正社員で、かつオフィスワーカー」であり、公務員や専門職、アルバイトや派遣社員などは含まれないからです。
言い換えれば、「民間企業に勤めている正社員で、かつ事務系の職種をメインとしている人」がサラリーマンの定義といってよいでしょう。
サラリーマンの語源はラテン語の「塩」
もともとサラリーという言葉は、ラテン語の「塩の支給（Salarium）」が由来となっている言葉です。
古代ローマでは、塩（Sal）が貴重品として扱われていました。また塩は、兵士や役人、教師などへの労働の対価としても用いられていました。
要するに、給料として塩が支給されていたのです。
給料としての塩の支給は、次第に「塩を買うための貨幣（塩金：Salarium argentum ）」を与える方式へと変化します。
こうした“「塩」および「塩金」を労働の対価に与えた”というエピソードから、「Salary（給料）」という言葉が生まれたと考えられています。
サラリーマンは男性を指す言葉？
サラリーマンの定義としては「男性」を指すケースが多いです。
これは、サラリーマンという言葉が生まれた大正時代の背景が関係しているのです。
大正時代は男性が働いて家計を担うスタイルが一般的でした。このころは一次産業（生産者や個人商店の経営など）が中心となっており、会社勤めで給料をもらうサラリーマンはごくわずか。
その後昭和になりサラリーマンの数は増加し続けますが、長らく男性中心の社会が続きました。
一方、女性の場合は「サラリーマン」ではなく「OL（オフィスレディ）」という言葉が使われるようになります。ジェンダーに対する意識が高まっている最近ではあまり耳にしませんが、こちらも「給与をもらって企業で働く人」という意味合いで使われています。
サラリーマンと「ビジネスマン」「会社員」はどう違う？
サラリーマンに似ているためよく比較されるのが「ビジネスマン」「ビジネスパーソン」「会社員」という言葉です。ここでは、これらの定義について解説します。
ビジネスマン
「ビジネスマン」はサラリーマンとほぼ同じ定義で使われます。
ただし、ビジネスマンは「ビジネスに関わる人」を指す言葉であり、ニュアンスとしては経営者や起業家、フリーランスなども含んでいるのが大きな違いです。
また、和製英語のサラリーマンとは異なり、ビジネスマンは英語圏でも通用する言葉という違いもあります。
ビジネスパーソン
ビジネスパーソンは「ビジネスマン」の言い換え語として浸透している言葉です。
ビジネスマンが持つ男性的なイメージを払拭しつつ、男女問わず「ビジネスに携わる人」を定義できるのが特徴といえるでしょう。
会社員
会社員の定義は「会社に雇われてフルタイムで勤務している正社員」です。
ホワイトカラーだけではなく、作業員や製造業などの「ブルーカラー」も含む言葉のため、幅広いシーンで利用されています。
商社マン、営業マン
ビジネスに携わる人のうち、さらに狭い範囲を定義した言葉もいくつかあります。
たとえば「商社マン」という言葉は、さまざまな商品を扱う「商社」で働く人を指す言葉です。とりわけ商社マンは事務系の職ではなく、営業などで対外的な活動も行う社員を指しています。
また企業において営業職に就いている人は「営業マン」と呼ばれます。
起業家が増えている今、サラリーマンが減りつつある？
「ランサーズ」が発表した「【ランサーズ】フリーランス実態調査2021」によると、フリーランスの人数は2021年になり急増。
一時期は約1100万人前後横ばい（または減少）していたのが、コロナ禍の2021年に1,670万人へと大幅に増加しています。
参考リンク：【ランサーズ】フリーランス実態調査 2021
また、株式会社東京商工リサーチが2021年に行った「全国新設法人動向」では、2021年の休廃業は減少傾向にあり、新設法人は増加しているというデータもあります。
参考リンク：2021年「全国新設法人動向」調査 ： 東京商工リサーチ
このように、フリーランス（個人事業主）や法人として起業している方の数が増える中、サラリーマンの数は減りつつあるのでしょうか？
実は、サラリーマン（正社員）の数自体は2022年になり増加傾向にあるのです。
サラリーマンの数は減っていない
総務省統計局による「労働力調査（基本集計）2022年」によると、2022年4月時点での正規の職員・従業員数は前年比より51万人（1.4％）増加しています。正規の職員・従業員数は3651万人であり、けっしてサラリーマンが減っているわけではないのです。
参考リンク：総務省統計局「労働力調査（基本集計）2022年」
サラリーマンが減っていないのに起業・フリーランスが増えている理由
サラリーマンが減っていないのに、法人での起業やフリーランスが増えているのはなぜなのでしょうか？
その答えのひとつとしては、「副業」が考えられます。
一昔前までは、「起業・独立する＝会社を辞めなければならない」という認識が一般的でした。しかし近年では、副業の解禁によりサラリーマンでも副業がしやすい環境が整備されつつあります。企業の中には、採用段階で副業することを前提とした社内規則を設けているところもあるくらいです。
つまり、ここ数年はサラリーマンをしながら「副業」として起業したり、フリーランスとして活動したりすることが当たり前になりつつあるといえます。
会社員としての生活基盤を持ちつつ、副業として収入ややりがいを得られるスタイルは、今後もより多くの人へ浸透していく可能性があるでしょう。
サラリーマン＋副業で働く人も増えている！
本記事では、サラリーマンの定義や語源、似ている言葉との違いなどをご紹介しました。
前の項では「脱サラして起業する人が増えている」とご説明しましたが、最近ではサラリーマンを続けながら「副業」をされている方も増えています。
サラリーマンの副業としてはさまざまな仕事がありますが、ストック型（蓄積型）の副業、およびクラウドソーシングなどを活用した副業が人気です。
サラリーマンに人気の副業例
- ブログ（アフィリエイト）
- 動画制作、YouTube動画チャンネルへの投稿や運営
- WEBライティング
- WEBデザイン
- プログラミング
- フードデリバリー
- ネットショップの運営
これらはいずれも本業のかたわらで続けやすく、アルバイトなどに比べて仕事の量をコントロールしやすいという共通点があります。またブログ、動画投稿は「ストック型副業」ともいわれる副業で、投稿を積み上げていくことで収益を生み出す資産になってくれるメリットも。
「サラリーマンを辞めるのには抵抗があるけれど、何か本業と別のことで収入源を増やしたい」という方は、ご自身に合った副業を見つけてみてはいかがでしょうか。
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- バーチャルオフィス宛に届いた郵便物を自宅に転送（月1回or月4回）
- 開業した場合は「屋号」宛の郵便物も受け取り可能
- 将来的に起業して法人登記をする場合、登記住所としても使える
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