レンタル住所とは？　ビジネスに使える「バーチャルオフィス」の魅力や注意点を紹介

「レンタル住所」「貸し住所」と呼ばれるサービスは、個人事業主やフリーランス、副業ワーカーなどに人気があります。住所をレンタルすることで、ビジネスなどさまざまな用途に利用でき大変便利です。

そこで今回は、レンタル住所の種類や、レンタル住所の代表的な存在である「バーチャルオフィス」について解説。メリットや注意点をご紹介しますので、ぜひご参考にしてみてくださいね。

レンタル住所サービスにはいくつかの種類がある

レンタル住所サービスには下記のようなものがあります。

さっそく、それぞれの特徴を見ていきましょう。

私書箱

「私書箱」は、郵便局で私書箱住所をレンタルするもの。いわば自分専用の郵便ポストを郵便局内でレンタルするサービスを指します。受け取りは「郵便物」に限定されるほか、郵便物は自分で直接受け取りに行かねばならない点がデメリットといえるでしょう。

トランクルーム

「トランクルーム」は、もともと不用品や荷物などを預かってもらえるスペースをレンタルするサービスです。最近ではトランクルームで郵便物の受け取りを行ってくれるサービスが利用できるため、簡易的なレンタル住所としても使えます。ただし私書箱と同じく、届いた郵便物は直接受け取りに行く必要があります。

バーチャルオフィス

「バーチャルオフィス」は、ビジネスに使える住所をレンタルできるサービスです。他の2つはあくまでも「住所のみ」をレンタルし、郵便物を受け取れるだけですが、バーチャルオフィスはビジネスへの利用や法人登記など幅広い用途で活用できます。

しかもバーチャルオフィスでは、住所のレンタルだけではなく、郵便物の受け取りから指定住所への転送まで行ってもらえます。またバーチャルオフィスによっては、オプションなどで郵便物が届いた都度転送してくれるサービスを提供している場合もあるのです。

本記事では、この「バーチャルオフィス」をレンタル住所サービスとして解説していきます。

住所レンタルができるバーチャルオフィスの魅力とは？　注目のメリット7つ

レンタル住所サービスの中でも特筆して使い勝手の良い「バーチャルオフィス」。
バーチャルオフィスで住所レンタルをするメリットは次の7つです。

それぞれを詳しく見ていきましょう。

自宅の代わりにビジネス・登記に使える住所がレンタルできる

バーチャルオフィスで住所をレンタルすると、ビジネスや登記に使えるのが最大のメリットです。

自宅でビジネスを行う場合、どうしても“自宅バレ”のリスクが伴います。たとえばネットショップ運営を行う場合、法律の決まりで自宅住所（ビジネスの拠点となる住所）をネットショップ上に記載する必要があるのです。
また法人を立ち上げ、自社のWebサイトを作成する場合、自宅をオフィスにしている方はそのまま自宅住所を記載することになります。

バーチャルオフィスで住所をレンタルできれば、自宅の代わりにネットショップやWebサイトへ記載ができます。さらに、バーチャルオフィスの住所は法人登記の際の「本店の所在地」としても使えるのです。
法人登記をすると住所などの情報が一般公開されますが、バーチャルオフィスを活用すれば自宅住所の公開を防ぐことができます。

貸しオフィスを借りるより低コストで利用できる

レンタルオフィスや賃貸オフィスを借りる場合、数十万～180万円ほどの初期費用が必要です。また毎月の利用料金や家賃、オフィスの光熱費やネット回線利用料金といったランニングコストもかかるでしょう。

バーチャルオフィスを利用して自宅、コワーキングスペースなどで働く場合、初期費用は「入会金数千円」のみ。毎月のランニングコストも、レンタル料金が数千円と、郵送にかかる実費程度です。バーチャルオフィスの住所レンタルなら、オフィススペースをレンタルするのに比べ、大幅にコストを抑えることができます。

都市部やビジネス街の一等地住所をレンタルできる

バーチャルオフィスの中には都市部の一等地住所をレンタルできるところも多くみられます。バーチャルオフィスで有名な住所を借りることで、事業や会社に対し良いイメージを持たれやすくなるメリットもあるのです。

低コストなうえ、「新宿」「渋谷」など、全国的に知名度が高い住所が手軽にレンタルできるのはバーチャルオフィスならではの利点だといえるでしょう。

郵便物を自動的に転送してくれる

バーチャルオフィスには住所レンタルに加え、郵便物を自宅等へ転送してくれるサービスもあります。プラン内に含まれているかオプションになるかはバーチャルオフィスにより異なりますが、わざわざ自分で郵便物を受け取りに行かなくて済むのは大きなメリットです。

なお、バーチャルオフィスによっては直接の郵便物受け取りにも対応している場合があります。バーチャルオフィスの所在地近くに立ち寄った際などに受け取りができるため、大変便利です。

有人受付ありのバーチャルオフィスなら来客対応もOK

バーチャルオフィスにはスタッフが常駐し、受付を行っているところもあります。
このようなバーチャルオフィスであれば、突然の来客時にも応対をしてもらえるので、先方に良いイメージを与えられます。

応対状況は会員専用サイトなどで通知が来るようになっており、改めて先方へ連絡をする際に役立つでしょう。

電話転送や電話受付代行など便利なサービスを利用できるところもある

バーチャルオフィスには住所レンタルのほかに、電話番号を借りられるサービスを提供しているところも多いです。自宅に固定電話が無い場合、連絡先電話番号としては携帯電話番号やIP電話などを利用されるケースが多いかと思います。

しかし、ビジネスにおいてこうした電話番号はやや信用性に欠けると判断されることも。電話番号転送サービスを利用すれば、固定電話番号をレンタルでき、会社の印象アップにつながります。かかってきた電話は指定の番号で受信が可能です。

さらにバーチャルオフィスでは、スタッフが電話応対の代行を担当してくれるサービスもあります。自身の代わりに電話応対をしてもらえるサービスで、電話口の相手にも「会社にスタッフが常駐している」という印象を与えることができます。

これらはオプションやプランのアップグレードにより利用可能となることが多いですが、ビジネスにおいての印象アップを目指したい方、電話応対の手間を減らしたい方は活用してみるとよいでしょう。

レンタル会議室を利用できるバーチャルオフィスもある

バーチャルオフィスによっては、レンタル会議室を提供しているところもあります。

業種によっては打ち合わせや商談、会議などで話し合いのスペースが欲しい場合も出てくるでしょう。しかし自宅でお仕事をされている場合、商談スペースがなければカフェや貸し会議室を探す必要があります。
そのような場合に、気軽にレンタルできる会議室があれば便利ですよね。

バーチャルオフィスに貸し会議室が備わっている場合、会員であれば優待価格で利用できる場合があります。打ち合わせの機会が多い方は、活用してみるとよいでしょう。

バーチャルオフィスで住所レンタルをする際の注意点

バーチャルオフィスは住所のみをレンタルする性質上、他のさまざまな事業者と同じ住所を利用します。仮にクライアントや仕事の関係者がネット検索をした場合、多数の会社が出てくることになります。
これにより、相手にマイナスイメージを持たれる可能性がゼロではないのです。

ただ、バーチャルオフィスをレンタルする方は年々増えており、事前に「事業コスト削減のために住所レンタルを利用している」と説明しておけばそれほど問題ではない、とも考えられます。

バーチャルオフィスの利用時は、「他の事業者と同じ住所をレンタルする」というのがプラスに働くか、マイナスに働くかを比較検討したうえで最終決定をしましょう。

レンタル住所（バーチャルオフィス）ならレゾナンスへご相談ください

バーチャルオフィス等のレンタル住所サービスを利用する場合、「月々のコストを抑えたい」「誰もが知っている有名住所を使いたい」という方は多いものです。

レゾナンスでは、月々990円～（税込）で都心一等地の住所がレンタル可能なバーチャルオフィスを提供しております。
東京都港区浜松町、港区青山、中央区銀座、中央区日本橋、渋谷区神宮前、新宿区西新宿、横浜市西区といった全国的にも知名度の高い住所がレンタルして頂けて、かつ郵便物の転送サービスもご利用可能です。

またレゾナンスでお貸ししている住所は、法人登記にもご利用可能です。転送電話や電話応対代行サービスありのプランもご用意しており、ご要望に応じたさまざまなプラン、オプションからお選びいただけます。

「低コストで見栄えの良い住所をレンタルしたい」という方は、レゾナンスのバーチャルオフィスをぜひご活用ください。