近年、ニュースや新聞でもよく聞かれるようになった「インバウンド」という言葉。なんとなくの意味はわかるものの、実際にどんな意味かを問われるとはっきりと答えられない人も多いのではないでしょうか。
日本においてインバウンドと言えば、観光業界における外国人誘致に関して使われることが多いようですが、実は使われる業界によって、インバウンドの意味や使い方が異なります。
そこで、インバウンドとはどのような意味なのか、観光業界、IT業界、マーケティング業界における使われ方を中心に、ご紹介したいと思います。
インバウンドの本来の意味とは
インバウンドという言葉は、英語のInboundから来ており、日本語に訳すと「外から中側へ入ってくる」、「帰航の」といった意味があります。
もともと日本で使われはじめたのは、マーケティング用語として「インバウンドマーケティング」という使い方でした。インバウンドマーケティングとは、SNSやブログ、動画サービスなどを利用して、自社商品やサービスを広める活動です。
観光業界において、訪日外国人観光客という意味でインバウンドが使われはじめたのは、2000年以降になってからのことですが、今ではIT業界やコールセンターなどをはじめとし企業全般においても使用されています。
観光業界におけるインバウンドとは
観光業界で使用される場合、インバウンドは「外国人が訪れる旅行」「日本に訪れる人」を意味しています。
2000年以降東京オリンピックにかけて、訪日外国人観光客が急激に増加したことが背景となり、訪日外国人観光客の誘致によるビジネスが注目を集めるにつれて、インバウンドという言葉が観光業界で広く使われるようになりました。
観光業界で使用される際のインバウンドは、基本的には「インバウンド観光」や「インバウンド対策」「インバウンド消費」などといった具合に、別の言葉を後ろに付けて使われています。
インバウンド観光とは
インバウンド観光とは、「訪日した外国人が行う観光」を意味します。「インバウンド観光のプラン」などのように使用し、インバウンドを付けることで「観光する人」を分かりやすくしています。
インバウンド対策とは
インバウンド対策とは、「訪日外国人観光客を増やすための対策」を意味します。
訪日外国人観光客を増やすことは、観光業界全体の収益増加に繋がります。どのような対策・工夫をすることで、より多くの外国人観光客を日本に招くことができるのか、についての対策を講じる際に使用します。
インバウンド対策として挙げられているのは、交通機関や店舗などへの多言語案内です。外国人が訪れやすい環境を整えることが、インバウンド対策として重要視されています。
インバウンド消費・インバウンド需要・インバウンド市場とは
インバウンド消費とインバウンド需要、インバウンド市場は、どれも訪日外国人観光客による日本国内での消費活動に関して使用する言葉です。
インバウンド消費が、外国人観光客が日本で買い物などの消費活動をすることを指し、インバウンド需要は、外国人観光客の消費活動によって生まれる商品の需要を指します。
そして、インバウンド消費やインバウンド需要によって形成されるビジネス市場のことを、インバウンド市場と言います。
買い物を目的とした訪日外国人観光客が増えると、インバウンド消費もインバウンド需要も増加し、インバウンド市場は拡大します。
観光庁によるインバウンド政策
近年の日本では、少子高齢化の影響を受けて日本国内での消費が減少しているとの見方から、その対策としてインバウンド消費を拡大に向けて、政府によるさまざまな政策が行われています。
地域に合わせたプロモーション活動
まず、海外の人に日本へ興味を持ってもらうために、外国の人々のニーズや国民性を国や地域ごとに考慮し、それに合わせたプロモーション活動に取り組んでいます。
たとえば、歴史やアクティビティへの関心度が高いアメリカやヨーロッパ、オーストラリアなどには、スキューバダイビングや山伏修行体験などをアピールし、個人の趣味や趣向を重要視する傾向の強いアジアの国々には、食べ歩きやポップカルチャーなどを楽しめる旅をアピールする、といった具合です。
さらに細かく、個人単位における興味や関心に合わせたプロモーション活動も取り入れるなど、インバウンド消費拡大に向けたきめ細やかな対策が行われています。
自治体への安心・安全相談窓口の設置
また、インバウンド政策の一環として自治体向けの「安心・安全相談窓口」の設置も行われています。インバウンド観光客が実際に訪れる日本の観光地に対し、自治体をサポートする目的で、インバウンド観光客用の安心・安全相談窓口の設置を行っています。
観光地へのインバウンド観光客用の安心・安全相談窓口の設置により、インバウンド客によるケガ・病気などのトラブル発生時に電話で相談をすることで、事例に沿ってのアドバイスを受けることができたり、関係府省庁などのフォローを受けられたりすることができるようになりました。
日本におけるインバウンド動向
日本では、観光業を国内経済の基盤とする「観光立国推進法」が2006年に成立し、2008年には観光庁が発足しました。
2012年の訪日外国人数は836万人だしたが、わずか3年で1,974万人へと倍増させ、2020年にはさらに4,000万人を目標としていましたが、新型コロナウイルス感染拡大の影響によって未達に終わっています。
しかし、2030年の訪日外国人数目標6,000万人という数字に向けて、インバウンド早期回復への取り組みはすでに始まっており、新型コロナの収束後に向けて，国内や諸外国の状況を踏また訪日プロモーションの実施や、将来的なビザ緩和の実現に向けて検討が行われています。
IT業界におけるインバウンドとは
IT業界においてインバウンドが使われる際は、外部からデータを受信することを指します。「インバウンド通信」などと使用します。
メールの受信や、サイトへの問い合わせ、アンケートなどを含む、外部から受信するもの全てをインバウンドと呼び、外部へデータを送信することを、アウトバウンドと呼んでいます。
インバウンド通信のほか、インバウンドデータ、インバウンドリンク、インバウンドトラフィックなどとしても使用されています。
マーケティング業界におけるインバウンド
マーケティング業界におけるインバウンドの使い方は、「インバウンドマーケティング」という言葉で使います。自社製品やサービスについて、SNSやブログ、動画などをWeb上に公開することで、消費者からの注目を集めて購入・消費へと促すことを指します。
従来からの「テレマーケティング」や「ダイレクトメッセージ」などによる販売促進を「アウトバウンドマーケティング」と呼ぶのに対し、消費者側からサイトへアクセスしてもらうための「インバウンドマーケティング」へと、企業による販促活動も時代とともに変遷しています。
その他企業におけるインバウンドの使われ方
業界を問わず企業全般において一般的に使用されるインバウンドもあります。
たとえば、消費者（外）から企業（内）へ働きかけるという意味で、消費者からの電話やメール、問い合わせ、来訪などによる接触について、インバウンドと呼んだりしています。
また、それが転じて、消費者からの要求や質問、クレームなどに焦点をあててインバウンドと呼ぶケースも見受けられます。
インバウンドという言葉は、あちこちで耳にする機会が増えていますが、このように、業界や使われる場面によっても、意味合いが異なります。
どういった場面で使用されているかを把握した上で解釈することで、何を指しているのか具体的に意味することを把握できるでしょう。
