副業を始める際、「自宅住所をWebサイトやネットショップに載せたくない」「事業用の住所だけ別に持ちたい」と考える方もいるのではないでしょうか。
会社員の副業でも、バーチャルオフィスを利用できます。事業用住所としてWebサイトや名刺、請求書などに活用できるほか、郵便物の受取や、サービスによっては法人登記にも利用できます。
一方、バーチャルオフィスは副業を勤務先に知られないようにするためのサービスではありません。自宅住所などの個人情報を公開しない対策と、勤務先に副業が知られる原因は分けて考える必要があります。
この記事では、副業でバーチャルオフィスが必要になるケースやメリット、相性のよい副業、利用時の注意点などをわかりやすく解説します。
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副業でもバーチャルオフィスを利用できる
会社員が副業をする場合でも、バーチャルオフィスを利用できます。
バーチャルオフィスは、実際の作業スペースを借りるのではなく、事業用住所や郵便物の受取・転送など、オフィスに必要な機能の一部を利用するサービスです。
副業では、自宅以外の事業用住所を持ちたい場合や、仕事に関する郵便物を自宅と分けて受け取りたい場合などに活用できます。
また、将来的な開業・法人化を見据えて利用することも可能です。
自宅で作業する副業や、オンラインで完結する仕事であれば、専用のオフィスを借りずに事業用住所だけを確保できるため、バーチャルオフィスを活用しやすいでしょう。
副業でバーチャルオフィスが必要になるケース
副業をするからといって、必ずバーチャルオフィスが必要になるわけではありません。
ただし、事業用の住所をWeb上や書類に記載する場合や、仕事に関する郵便物を自宅とは別の場所で受け取りたい場合には、バーチャルオフィスが役立ちます。
代表的な利用場面は、以下のとおりです。
| 利用場面 | バーチャルオフィスを利用する主な目的 |
|---|---|
| Webサイト・ネットショップ | 自宅住所を公開せずに事業用住所を掲載する |
| 名刺・請求書・契約書 | 自宅とは別の事業用住所を使用する |
| 郵便物の受取 | 仕事に関する郵便物を自宅と分けて受け取る |
それぞれ、どのような場合に利用を検討するとよいのか見ていきましょう。
Webサイトやネットショップに住所を掲載する場合
副業用のWebサイトやネットショップを運営していると、事業者の住所を掲載する場面があります。
特にインターネット通販では、特定商取引法により、原則として事業者の氏名（名称）・住所・電話番号などの表示が必要です。
住所についても、番地を省略するなど不正確な表示は認められていません。
そのため、自宅を事業用住所として使用していると、自宅住所をインターネット上に公開せざるを得ない場合があります。
自宅住所の公開を避けたい場合は、ネットショップなどでの住所利用に対応したバーチャルオフィスを契約し、事業用住所として活用する方法があります。ただし、販売形態やサービスによって利用条件が異なるため、契約前に使用できる範囲を確認しておきましょう。
名刺・請求書・契約書に事業用住所が必要な場合
副業でも、取引先とのやり取りが増えると、名刺や請求書、見積書、契約書などに事業用住所を記載する機会があります。
自宅住所を取引先へ伝えることに抵抗がある場合、バーチャルオフィスの住所を事業用として使えば、プライベートな住所と仕事上の住所を分けられます。
また、Webサイトや各種書類で同じ事業用住所を使用すれば、媒体ごとに異なる住所を使う必要がなくなり、事業者情報を管理しやすくなるのもメリットです。
ただし、契約書では取引内容や相手先によって、住所の記載方法や実態のある事業所住所を求められることがあります。契約先のルールや取引条件も確認しておきましょう。
事業用の郵便物を自宅以外で受け取りたい場合
副業を続けていると、取引先や行政機関などから仕事に関する郵便物が届くことがあります。
自宅の郵便物と仕事の郵便物を分けたい場合や、家族と共有している郵便受けに屋号などが記載された郵便物を届けたくない場合にも、バーチャルオフィスが便利です。
バーチャルオフィスでは、届いた郵便物を指定先へ転送したり、店舗で受け取ったりできるサービスがあります。ただし、受取可能な郵便物や転送頻度、料金などは事業者によって異なります。
契約前には、個人名だけでなく屋号や法人名宛ての郵便物を受け取れるか、書留や宅配便などに対応しているかも確認しておきましょう。
副業でバーチャルオフィスを利用するメリット
副業でバーチャルオフィスを利用すると、自宅住所を公開せずに事業用住所を持てるほか、専用オフィスを借りるよりもコストを抑えやすいというメリットがあります。
また、将来的に開業や法人化を考えている場合は、事業の成長後も同じ住所を活用できる可能性があります。
主なメリットは、以下の3つです。
- 自宅住所を公開せずに済む
- 低コストで事業用住所を持てる
- 開業・法人化後も住所を活用できる
自宅住所を公開せずに済む
副業でバーチャルオフィスを利用する大きなメリットは、自宅住所と事業用住所を分けられることです。
Webサイトやネットショップ、名刺、請求書などに自宅住所を記載すると、取引先だけでなく、不特定多数の人に住所を知られる可能性があります。
バーチャルオフィスの住所を事業用として利用すれば、自宅住所を公開する場面を減らせるため、プライバシーを守りながら副業を続けやすくなります。
特に、家族と同居している場合や、自宅住所をインターネット上に掲載することに抵抗がある場合には大きなメリットといえるでしょう。
低コストで事業用住所を持てる
副業では、自宅やカフェ、コワーキングスペースなどで作業し、専用の事務所を必要としないケースも少なくありません。
そのような場合、賃貸オフィスを借りるよりも、住所利用を中心としたバーチャルオフィスのほうが費用を抑えやすくなります。
特に、自宅やオンラインで仕事を進められる副業では、作業場所を確保するためだけにオフィスを借りる必要性は低いでしょう。
ただし、月額料金が安くても、郵便転送や電話サービスなどを利用すると追加料金がかかる場合があります。契約前に、自分が必要とするサービスを利用した場合の費用まで確認しておきましょう。
開業・法人化後も住所を活用できる
副業から始めた事業が成長し、個人事業主として開業したり、法人を設立したりするケースもあります。
法人登記に対応しているバーチャルオフィスを選んでおけば、副業時代から使用していた事業用住所を、法人化後もそのまま活用しやすくなります。
同じ住所を継続して利用できれば、Webサイトや名刺、取引先への案内などを変更する手間も抑えられます。
将来的な法人化を考えている場合は、契約時点で法人登記に対応しているか、登記に追加料金がかかるかまで確認しておくとよいでしょう。
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バーチャルオフィスと相性のよい副業
バーチャルオフィスは、専用の店舗や作業場所を必要とせず、オンラインを中心に進められる副業と相性のよいサービスです。
たとえば、次のような副業ではバーチャルオフィスを活用しやすいでしょう。
| 副業の例 | 相性がよい理由 |
|---|---|
| Web制作・デザイン | 自宅やオンラインで業務を完結しやすく、事業用住所だけを確保しやすい |
| ライティング・編集 | 専用の事務所を必要としにくく、取引先向けの住所として活用できる |
| コンサルティング | オンライン面談が中心であれば、常設のオフィスを持たずに事業用住所を用意できる |
| オンライン講師 | 配信やオンライン指導が中心の場合、実店舗を持たずに運営しやすい |
| ネットショップ運営 | Web上に掲載する事業用住所として活用しやすい |
| Webサービス・アプリ運営 | 実店舗を必要としないケースが多く、低コストで事業用住所を持ちやすい |
このように、日常的な作業場所を別に確保する必要がなく、住所だけを事業用に分けたい副業では、バーチャルオフィスを活用しやすい傾向があります。
一方で、実店舗や専用設備が必要な業種、営業所や事務所について許認可上の要件が定められている業種では、バーチャルオフィスだけを利用できない場合があります。
詳しくは契約前に確認しておきましょう。
副業でバーチャルオフィスを利用する際の注意点
副業でバーチャルオフィスを利用する際は、料金や住所だけでなく、事業内容に合った使い方ができるかを確認しておく必要があります。
特に、許認可が必要な業種ではバーチャルオフィスを事務所として利用できない場合があるほか、郵便転送などの追加料金によって想定より費用がかかることもあります。
勤務先で副業に関するルールが設けられている場合は、就業規則の確認も必要です。
業種によっては利用できない（許認可が下りない）場合がある
バーチャルオフィスは幅広い業種で利用できますが、すべての事業で利用できるわけではありません。
行政機関の許認可が必要な業種のなかには、独立した事務所や一定の設備、実際に業務を行えるスペースなどが要件として定められているものがあります。
その場合、住所のみを利用するバーチャルオフィスでは要件を満たせない可能性があるのです。
たとえば、次のような業種では、許認可を取得するために実体のある事務所や独立したスペースなどが求められることがあります。
| 業種・事業の例 | バーチャルオフィス利用時の主な注意点 |
|---|---|
| 宅地建物取引業 | 免許申請時に、独立した事務スペースや接客できる場所などが求められるため、住所のみのバーチャルオフィスでは要件を満たせない場合がある |
| 有料職業紹介・人材派遣業 | 実体のある事業所や面談スペース、個人情報を適切に管理できる環境などが求められるため、利用可否の確認が必要 |
| 建設業 | 営業所として実際に業務を行える事務所が求められるため、バーチャルオフィスでは許可要件を満たせない場合がある |
| 古物商 | 営業所や管理者に関する要件があり、住所だけを借りる形では認められない場合がある |
| 士業 | 税理士・司法書士・行政書士・弁護士など、資格ごとに事務所の設置基準が定められているため、所属団体などへの確認が必要 |
| 風俗営業 | 営業所の構造や設備などに関する許可要件があるため、一般的なバーチャルオフィスでは対応が難しい |
なお、法人登記ができることと、その住所で営業許可や免許を取得できることは別です。
許認可が必要な副業を始める場合は、バーチャルオフィスを契約する前に、管轄の行政機関や所属団体などへ確認しておきましょう。
郵便転送や追加料金を確認する
バーチャルオフィスは低コストで利用できるサービスが多いものの、表示されている月額料金だけで必要なサービスをすべて利用できるとは限りません。
たとえば、次のような項目を確認しておきましょう。
| 確認項目 | 主なチェック内容 |
|---|---|
| 郵便転送 | 転送頻度・転送料金 |
| 法人登記 | 基本料金に含まれるか・追加料金の有無 |
| 電話サービス | 月額料金・通話料 |
| 会議室 | 利用料金 |
| 初期費用 | 入会金・事務手数料など |
| 契約期間 | 最低利用期間・更新条件 |
副業では、「住所利用や郵便物の受取・転送だけあれば十分」というように、そこまで多くの機能を必要としないケースも多いものです。自分が使わないサービスまで含まれたプランを選ぶ必要はありません。
一方で、必要なサービスを追加しようとすると、別途料金がかかる場合もあります。
予算オーバーにならないよう、必要なサービスを整理したうえで、自分の使い方に合ったプランを選びましょう。
勤務先の就業規則を確認する
会社員が副業を始める場合は、バーチャルオフィスの契約とは別に、勤務先の就業規則も確認しておきましょう。
厚生労働省のモデル就業規則では副業・兼業に関する規定が設けられていますが、実際のルールは勤務先によって異なります。副業の届出や申請を求めている企業もあるため、自社の規定に沿って対応する必要があります。
また、副業が認められている場合でも、本業と競合する事業や、企業の秘密情報を扱う行為などについて制限が設けられていることがあります。
バーチャルオフィスを利用しているかどうかにかかわらず、副業を始める前に勤務先のルールを確認し、必要な手続きを行いましょう。
副業や個人情報がバレる主な原因とは
「副業が勤務先に知られること」と「自宅住所などの個人情報が知られること」は、原因が異なります。
それぞれ、どのようなケースで知られる可能性があるのか整理しておきましょう。
Webサイトや事業者情報から自宅住所が知られるケース
副業でWebサイトやネットショップを運営したり、名刺やSNSなどに事業者情報を掲載したりする場合、自宅住所をそのまま使用すると、取引先や不特定多数の人に住所を知られる可能性があります。
特に、ネット上に公開した情報は多くの人の目に触れるため、「仕事上必要だから」と自宅住所を掲載したことが、プライベートな住所を知られるきっかけになることもあります。
こうしたケースでは、バーチャルオフィスの住所を事業用として利用することで、自宅住所を公開する場面を減らせます。
ただし、SNSへの投稿やプロフィール、過去に公開した情報など、住所とは別の情報から個人が特定される可能性もあります。
バーチャルオフィスを利用すれば、個人情報が一切知られなくなるわけではない点には注意が必要です。
住民税や周囲から勤務先に副業が知られるケース
勤務先に副業が知られるきっかけは、事業用住所だけではありません。
たとえば、次のようなケースが考えられます。
- 住民税に関する手続き
- 同僚や知人との会話
- SNSへの投稿
- 本業と副業の取引先や関係者のつながり
住民税については、副業で得た所得の種類によって徴収方法の扱いが異なります。
給与・公的年金等以外の所得に対する住民税については、確定申告時に「特別徴収」または「自分で納付」を選択できる場合がありますが、給与所得などは原則として特別徴収となり、自由に選択できないケースがあります。詳細な取扱いは自治体によっても確認が必要です。
そのため、「住民税を自分で納付すれば副業が勤務先に知られない」と一概にはいえません。
また、副業についてSNSで発信していたり、周囲との会話から勤務先へ伝わったりする可能性もあります。
バーチャルオフィスですべてを防げるわけではない
バーチャルオフィスを利用しても、勤務先に副業が知られないことを保証できるわけではありません。
バーチャルオフィスで対策できるのは、主に自宅住所を事業上公開しないことです。
Webサイトやネットショップ、名刺などに自宅住所を掲載する必要がなくなるため、事業活動を通じて自宅住所を知られるリスクは抑えやすくなります。
一方で、住民税やSNS、周囲との会話など、勤務先に副業が知られる原因はほかにもあります。
レゾナンスを副業で利用するメリット
レゾナンスでは、事業用住所の利用に加え、郵便物の受取・転送や法人登記など、副業を始める際に役立つサービスをご用意しております。
住所利用を中心に低コストで始められるため、「まずは副業用の住所だけ確保したい」という方から、将来的な法人化を見据えている方まで、ご利用いただきやすいバーチャルオフィスです。
月額990円から事業用住所を利用できる
レゾナンスのバーチャルオフィスは、月額990円からご利用いただけます。
住所利用に加えて法人登記にも対応しているため、固定費を抑えながら事業用の住所を持ちたい方にもおすすめです。副業用の住所だけを確保したい場合にも、専用のオフィスを借りることなくご利用いただけます。
東京・横浜・大阪の首都圏に店舗を展開しており、ご希望のエリアに合わせて事業用住所をお選びいただけます。
郵便転送や法人登記に対応している
レゾナンスでは、ご契約いただいた住所を法人登記にご利用可能です。
さらに、届いた郵便物の受取・転送にも対応しております。
- 法人登記に利用可能
- 郵便物の受取・転送に対応
- 転送頻度はプランに応じて月1回または週1回
- 郵便物を写真で確認できる「写真通知サービス」を無料で利用可能
- 必要に応じてスポット転送などにも対応
郵便物が届いた際には会員様専用サイト（または会員様専用アプリ）から写真で内容をご確認いただけるため、転送前に到着状況を把握しやすいのもレゾナンスの特徴です。
副業を始めた段階では事業用住所や郵便物の受取先として利用し、事業が成長して法人化する際には、同じ住所を法人登記にご利用いただくといった使い方もできます。
そのほか、必要に応じて電話サービスや貸し会議室などもご利用いただけます。
副業の内容や事業の成長に合わせて必要なサービスが追加できるぶん、コスパも抜群です。
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副業でのバーチャルオフィス利用に関するよくある質問
副業でバーチャルオフィスを利用する際によくある疑問をまとめました。
Q1.会社員でもバーチャルオフィスを契約できますか？
会社員の方でも、副業用としてバーチャルオフィスを契約できます。
自宅住所をWebサイトや名刺などに掲載したくない場合や、事業用の郵便物を自宅とは別の場所で受け取りたい場合に活用できます。
ただし、バーチャルオフィスの契約条件と、勤務先で副業が認められているかどうかは別の問題です。副業を始める前に、勤務先の就業規則や必要な届出も確認しておきましょう。
Q2.ネットショップの住所として利用できますか？
ネットショップの事業用住所として利用できるバーチャルオフィスもあります。
自宅住所を公開せずにショップを運営したい場合に便利ですが、利用できる範囲はサービスによって異なります。また、販売方法によっては特定商取引法に基づく表示が必要になるため、契約予定のバーチャルオフィスがネットショップでの住所利用に対応しているか確認しておきましょう。
取り扱う商品やサービスによって許認可が必要な場合は、バーチャルオフィスの住所で要件を満たせるかも事前に確認が必要です。
Q3.バーチャルオフィスを使えば勤務先に副業が知られなくなりますか？
いいえ。バーチャルオフィスを利用しても、勤務先に副業が知られないことを保証できるわけではありません。
バーチャルオフィスは、自宅住所をWebサイトや名刺などに公開しないための対策にはなります。一方で、勤務先に副業が知られる原因には、住民税に関する手続きやSNSへの投稿、周囲との会話など、住所とは関係のないものもあります。
そのため、「副業を知られないためのサービス」と考えるのではなく、自宅住所と事業用住所を分けるための手段として活用するとよいでしょう。
まとめ
会社員の副業でも、バーチャルオフィスを利用できます。
Webサイトやネットショップ、名刺、請求書などに記載する事業用住所を確保したい場合や、仕事に関する郵便物を自宅とは別の場所で受け取りたい場合に便利です。
また、専用のオフィスを借りるよりも費用を抑えやすく、将来的に開業や法人化を予定している場合は、法人登記に対応した住所を継続して活用できる可能性もあります。
一方で、利用する際は次の点を確認しておきましょう。
- 契約予定のバーチャルオフィスで自分の業種を取り扱っているか
- 許認可に必要な事務所要件を満たせるか
- 郵便転送やオプションを含めた費用はいくらか
- 法人登記に対応しているか
- 勤務先の就業規則に問題がないか
レゾナンスでは、月額990円から事業用住所をご利用いただけます。
郵便物の受取・転送や法人登記にも対応しているため、副業を始めたばかりの方から、将来的な法人化を見据えている方まで幅広くご利用いただけます。
自宅住所を公開せず、コストを抑えて事業用の拠点を持ちたい方は、ぜひレゾナンスをご検討ください。
