バーチャルオフィスやレンタルオフィスは、申し込めば誰もが借りられるというわけではありません。バーチャルオフィスやレンタルオフィスの契約をするときには事業内容を申請し、入居審査を通過する必要があります。
バーチャルオフィスやレンタルオフィスを契約したい人の中には「審査に落ちたことがある」「審査に通るか不安だ」とお悩みの方もいるかもしれません。
そこでこの記事では、バーチャルオフィスやレンタルオフィスの審査に落ちやすい人の特徴について紹介します。
審査に落ちやすい人の特徴4つ
事業内容を明かそうとしない
バーチャルオフィスやレンタルオフィスを借りるときには、審査担当者からどのようなビジネスをするのか必ず質問されます。このときに「守秘義務がある」と事業内容を頑なに明かさなかったり、うやむやにごまかそうとしたりすると、審査に通らない可能性が高まります。
事業内容はWebサイトを見せたり資料をまとめたりして、できる限り分かりやすく伝えたいですね。守秘義務との兼ね合いがある場合には、具体的な名称等を伏せてもOKかを審査担当者に確認し、可能な範囲で嘘偽りなく事業内容を明かすようにしましょう。
事業の経験やノウハウがない
ノウハウのない新しいビジネスを始めるというときにも審査は厳しくなります。審査担当者は、バーチャルオフィスやレンタルオフィスの賃料を踏み倒さず問題なく払ってもらえるかという点を見極めなければなりません。
新しいことを始めるのなら事業内容を事細かに説明するだけでなく、スキルをアピールしたり求められた書類を不備なく提出したりという努力も必要になります。
審査に通るか不安な場合には、バーチャルオフィスやレンタルオフィスの利用料金を一定額前払いするといった交渉方法も有効です。
審査担当者への態度が悪い
審査担当者に対して横柄な態度を取ったり、暴言を吐いたりするのはNGです。ビジネスで相手に悪印象を与えるような行為を繰り返す人だと判断されれば、要求は通りにくくなるものです。
電話やメールの言葉遣いにも十分注意したいですね。ビジネスの場にふさわしくない態度や言動が見られる場合、事業内容に問題がなくても審査に落ちることがあるので気をつけましょう。
事業内容に問題がある
犯罪や反社会的活動につながりやすい団体や、政治や宗教といった活動のためにバーチャルオフィスやレンタルオフィスを借りるのはかなり難しいといえます。
バーチャルオフィスやレンタルオフィスを提供する側にとって、入居者による迷惑行為や犯罪は大問題です。
場合によってはバーチャルオフィスやレンタルオフィスの継続自体が不可能になることもあります。そのため、問題が起きそうな事業内容を申請した場合、審査に通ることはほぼありません。
バーチャルオフィスを借りる前に準備しておくもの
事業内容の説明
申込をする際に申込フォームに事業内容の説明を求められるケースがほとんどです。
簡潔にわかりやすい事業内容を記入できるように準備をしておきましょう。
顔写真つきの身分証明書
基本的には免許証での本人確認になりますが免許証をもっていない方などは、
マイナンバーカードを作成しておくと便利です。
クレジットカードか銀行口座
バーチャルオフィスの費用を支払うのにクレジットカードか銀行引落しが主流なので、
用意しておきましょう。
利用規約に抵触していないか今一度確認しましょう。
宗教団体やギャンブルや出会い系、情報商材などを扱う場合は断られるケースが多いと思います。逆にそのような事業でも契約可能なバーチャルオフィスはトラブルが多いので気をつけましょう。
審査では、問題のない事業なのか、バーチャルオフィスやレンタルオフィスの料金の支払いを継続できるかどうかといった点が重視されます。
バーチャルオフィスやレンタルオフィスの契約をするときには、審査に落ちやすい部分がないかを振り返ってみましょう。もしもウイークポイントがあれば、それを覆せるアピール材料を用意するなどの対策をすることが大切です。
