リモートワークが浸透する今、「共同オフィス」を利用してお仕事をされている方も多く見られます。そもそも共同オフィスとは、どのような特徴を持つオフィスなのでしょうか？
本記事では共同オフィスの特徴や種類の違い、レンタルオフィスとの違いなどを徹底解説。また共同オフィスに向いている業種や、選び方のポイントについてもご紹介しています。
共同オフィスの利用を検討中の方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。
共同オフィスとはどんなオフィス？
共同オフィスとは、「オープンな作業空間を複数の企業・個人がシェアしながら利用するオフィス」を指します。
共同オフィスは料金制度が柔軟なことが大きな特徴で、「ドロップイン（時間・1日単位の一時利用）」「月額制」から選べるケースが大半です。ニーズに応じて利用時間が柔軟に選べるため、「ちょっと作業するスペースが欲しい」という場合に役立ちます。
現在、共同オフィスと呼ばれる空間には「コワーキングスペース」「シェアオフィス」などがあります。この2つは同じ「共同オフィス」として扱われるケースが多いですが、厳密にはそれぞれ異なる特徴があるのです。
コワーキングスペース
コワーキングスペースは、オープンなオフィス空間を共有しながら作業を行う共同オフィスです。座席指定のない「フリーアドレス制」である場合がほとんどで、毎回違う座席を選ぶことも可能です。
また、コワーキングスペースではワークショップや交流会、セミナーなどを開催する場合も多く見られます。コワーキングスペースが「協働の場」という目的でつくられているのがその理由です。普段では知り合えないような他業種の人材と交流を深められるのは、コワーキングスペースならではの特徴だといえます。
シェアオフィス
共同オフィスのうちシェアオフィスは、「同じフロアにオープンスペースだけでなく、個室・半個室を設けているオフィス」という定義付けをされるケースが多いでしょう。
インターネット環境やOA機器、文房具などが利用できるほか、会議室が備わっていたり、郵便物の受け取りや法人登記ができたりするシェアオフィスも多数存在します。
コワーキングスペースとシェアオフィスの違い
コワーキングスペースとシェアオフィスは「共同オフィス」としてしばしば一括りにされます。確かに、料金体系や「複数の事業者と同じ空間を共有する」という点ではかなり似ているといえるでしょう。
しかし同じ「共同オフィス」ながらも、両者には次のような違いがあります。
→“協働”を重視し、「交流の場」が持たれるケースも多い
→ビジネスの作業以外に、アイデア創生も目的となっている
【シェアオフィス】
→個室、半個室等の専有スペースが利用できる場合が多い
→コワーキングスペースに比べ仕事に集中しやすい環境
コワーキングスペースは他の事業者と交流が容易で、時には雑談から新しいアイデアが生まれることもあります。
しかしこれは裏を返せば、仕事の途中に他の利用者から話しかけられ、集中できなくなるデメリットでもあるのです。またオープンな共同オフィスである都合上、機密情報の覗き見・漏洩にも注意しなくてはなりません。
一方のシェアオフィスは同じ「共同オフィス」ですが、個室・半個室での利用形態も多く見られます。
他の事業者との交流が自然発生する機会は少ないものの、仕事に集中しやすい環境が整っていると考えて良いでしょう。
どちらの共同オフィスが良いのかは、働き方や業務内容によって異なります。
共同オフィスを選ぶ際は、より使い勝手が良く、かつ安全に利用できるほうを選ぶと良いでしょう。
共同オフィスの魅力は？ レンタルオフィスとのメリットの違い
共同オフィスとよく比較されるオフィス形態に「レンタルオフィス」があります。
レンタルオフィスは、共同オフィスと同じく月払いや年払いでオフィスを借りる形式です。しかし、ビルの1室などを利用しているため「完全な個室を借りられる」という点が大きな違いです。
共同オフィスとレンタルオフィス、それぞれのメリットを比較してみましょう。
共同オフィスのメリット
共同オフィスのメリットは、利用料金がリーズナブルな点です。
共同オフィスではデスクやOA機器、共有スペースやフリードリンクなどの設備が整っており、光熱費や水道代なども利用料金に含まれている場合がほとんど。
少数でビジネスを営む場合や、期間限定の作業場として利用する場合は、初期費用やランニングコスト面を考えると「共同オフィス」に軍配が上がります。
また共同オフィス（特にコワーキングスペース）は、異業種の利用者と交流の機会が多く持てる点もメリットといえるでしょう。
レンタルオフィスのメリット
レンタルオフィスは完全な個室を借りられるため、プライベートな空間が持てるのが最大のメリットです。
共同オフィスでは「使いたいデスクが満席だった」「会議室が埋まっている」といった不満が生じる場合もありますが、レンタルオフィスは“自分専用”の空間であるためそのようなトラブルもありません。
またオフィスで固有のネット回線を引ける場合、共同オフィスに比べてネット回線が安定しやすい点もメリットです。機密性の高い情報を扱う場合でも、レンタルオフィスならば情報漏洩のリスクが低くなります。
共同オフィスに向いている働き方・企業は？
コスト面に優れており、他業種との交流の場にもなる共同オフィス。
しかし業種によっては、共同オフィスへの向き・不向きがあります。共同オフィスの利用に向いている業種例を見てみましょう。
- IT関係の技術職・クリエイティブ職（エンジニア、プログラマー、Webデザインなど）
- 営業職（サテライトオフィスとしての利用）
- コンサルタント、カウンセラー
- ライター、アフィリエイター
- ネットショップの運営 など
なお、機密情報を扱う職業や専有スペースが必要なビジネスは、共同オフィスの利用に向いていません。
具体的には弁護士・税理士などの士業、不動産業、人材派遣業などの職業が該当します。
これらの職業は開業時に応接スペースの設置が義務付けられているうえ、機密情報を扱う機会が多いという特徴があります。そのため、必然的に賃貸オフィスやレンタルオフィスの利用が求められるのです。
共同オフィスを選ぶときのポイント
共同オフィスを選ぶ際には、以下の5点をチェックすると安心です。
- 立地やサービス内容に対し利用料金が妥当か
- 作業するのに十分な広さがあるか
- 使いたい設備や備品、サービスが揃っているか
- 法人登記、電話番号取得などのオプションサービスがあるか
- 会議室や応接スペースが使えるか
共同オフィスにはお洒落な外観、かつ破格の値段で利用できるところも増えてきました。
しかし狭すぎて十分な作業スペースが取れなかったり、使いたい設備等が揃っていなかったりすれば、作業効率は格段に悪くなってしまいます。
また郊外にある共同オフィスを利用すると、アクセスが悪く不便……なんてケースも少なくありません。
立地とサービスの両方の基準を満たすところで、かつ価格が妥当かどうかもチェックしておきましょう。
そのほか「将来的に共同オフィスの住所で法人登記をしたい」「オプションで固定電話番号の取得をしたい」などの希望がある場合は、こちらも要確認です。
なお外部の関係者や取引先、顧客との打ち合わせ機会が多いようなら、会議室や応接スペースが使える共同オフィスが便利です。こちらも漏れなくチェックしておくのをおすすめします。
共同オフィスを使わず自宅で仕事をするなら、バーチャルオフィスを活用しよう！
共同オフィスはレンタルオフィスに比べて安価でオフィス空間を利用できるのが大きな魅力です。
しかし個人でネット起業した場合など、「オフィスの開設が必要ないケース」はどうでしょう。
自宅で作業できる業種であれば、共同オフィスを借りる分コストがかさみます。かといって自宅住所をビジネスに使うのには、抵抗のある方も多いのではないでしょうか。
この場合は、バーチャルオフィスを利用して「事業用住所」のみを借りる手段もあります。
バーチャルオフィスは、月千円台～数千円で自宅の代わりに使える「ビジネス用住所」を借りられるサービスです。主に自宅で仕事をしている副業ワーカーや個人事業主・フリーランス・法人企業まで、幅広い方がバーチャルオフィスを利用しています。
格安バーチャルオフィスならレゾナンスへご相談を！
レゾナンスでは一等地の住所が借りられるバーチャルオフィスを提供しております。
その内容は、東京都港区浜松町、港区青山、中央区銀座、中央区日本橋、渋谷区神宮前、新宿区西新宿、横浜市西区といった一等地住所が、月額990円～（税込）の格安価格でご利用頂けるというもの。コストパフォーマンスの良さから、多くの方にご好評をいただいております。
レゾナンスのバーチャルオフィス料金には、郵便物転送サービスが含まれております。また転送電話や電話秘書代行サービス付きのプランが格安でご利用いただけるのも特徴です。必要に応じて貸し会議室のご利用も可能となっており、お打ち合わせや商談等の場所選びにも困りません。
「共同オフィスを借りるほどではないが、ビジネス用の住所が欲しい」という方は、ぜひレゾナンスのバーチャルオフィスをご検討ください。
