在宅起業する方法とは? おすすめの仕事11選と開業時の注意点をチェック!

近年ではさまざまな理由から、在宅での起業・独立を目指す方が増えています。PCとネットさえあれば在宅でできる仕事が増えたこともその理由でしょう。これから在宅で起業する場合、どのような仕事を選べばよいのでしょうか。
ここでは在宅起業におすすめの仕事11選をご紹介します。加えて、在宅起業の注意点についても解説しますので、ぜひご覧ください。

在宅起業におすすめの仕事8選! 自宅で働きやすい職種

在宅で起業するメリットには、オフィス利用の初期費用・ランニングコストがかからないこと、通勤の時間を有効活用できることなどが挙げられます。またオフィスへ通勤する働き方に比べ、在宅起業は働く時間が柔軟であり、家事や育児、介護との両立がしやすい利点もあるでしょう。

これから在宅起業するにあたって、特におすすめの仕事は以下の8つです。それぞれの特徴を見ていきましょう。

ネットショップ

在宅起業として人気が高い仕事に、商品を仕入れてネットショップで販売するというビジネスが挙げられます。いわゆる「物販」で、転売に特化したビジネスは「せどり」とも呼ばれています。

最近では「BASE」「STORES」などのネットショップ起業サービスを利用すれば、1からサイト構築をせずとも自分のお店が持てるようになっています。自身で買い付けた商品を売るほか、手先が器用な人はハンドメイド作品を販売するのも良い方法です。

なお利用プラットフォームによっては在庫管理から発送、返品処理などを一括で任せられるところもあります。こうしたサービスを利用すれば、自宅に商品を保管せずとも大量の商品を販売でき、利益を上げられるでしょう。

Webサイト制作

システム開発やコーディングなどの知識がある場合は、Webサイト制作で在宅起業するのもおすすめです。

Webサイト制作はクライアントの要望のもと、サイト設計からデザイン、実装を経てWebページのリリースを行います。ひとりで起業する場合には、各フェーズのうちどれかの作業を委託で請けるケースが多く見られます。一方チームを組む場合は、サイト全体の制作や保守・運用まで手掛ける場合も。

Webサイト・コンテンツは今後も高い需要があり、在宅起業にも向いている仕事だといえるでしょう。

Webデザイン

Web制作の過程で、ページのデザインを行う仕事をWebデザインといいます。
近年では男女を問わず人気の職種で、起業の際にはデザインソフトのスキル、コーディングの知識などが求められます。
PCとネットがあれば作業から納品までが可能なため、在宅起業にも向いている仕事です。

アプリ開発

プログラミングによりスマートフォンやWebで利用するアプリを開発する仕事です。こちらもPCだけで完結する仕事のため、在宅起業との相性も抜群。今後はますますスマートフォン需要の高まりが予想されており、アプリ開発についても高い需要が続くでしょう。

オンライン秘書・事務代行

オンライン秘書や事務代行などの仕事も、在宅起業におすすめです。オンライン秘書は、依頼者の要望のもとスケジュール管理や電話対応、各種事務処理などを代行するのが仕事です。事務代行は文書作成や書類・データの整理、経理業務の代行などを担当します。
どちらも依頼された業務さえこなしていれば場所を問わず働けるため、在宅起業に向いています。

翻訳

語学力に自信のある方は、英和翻訳や和英翻訳といった「外国語の翻訳」で在宅起業するのもおすすめです。
翻訳にはビジネス関連の文書を翻訳する「実務翻訳」、海外の書籍を翻訳する「出版翻訳」、そして映像作品の翻訳をする「映像翻訳」などがあります。
受注に際しオフィス等は必要なく、在宅でも十分起業が可能です。

Webライティング、編集ディレクション

Webライティングは、Web上のコンテンツや広告ページの文章を執筆する仕事です。編集ディレクションは、企画・構成案の作成や、ライターが執筆した記事の校閲・修正指示などを行い、サイトへ掲載するためのコンテンツを制作します。
どちらも在宅での作業がしやすく、在宅起業向きの仕事だといえるでしょう。

動画編集

近年は動画コンテンツの需要拡大に伴い、動画編集のスキルを持つ人材の需要も急増しています。
動画編集はクライアントから動画素材を受け取り、カットや演出効果の追加、効果音・BGM挿入、テロップの作成などを経て1本の動画を完成させるのが仕事です。
動画編集が可能なハイスペックPCさえあれば自宅でも作業ができるため、在宅起業におすすめです。

副業にも最適! 手軽に在宅起業できる職種3つ

「いきなり在宅起業するのは怖いから、副業から試してみたい」という方は、以下の仕事にトライしてみると良いかもしれません。在宅で作業でき、かつ副業にもおすすめの職種を3つご紹介します。

ブログ(アフィリエイト)

ブログは成果が出るまでに長い期間が必要ですが、在宅での作業ができ、初期投資が少なく始められるのが魅力。

ブログで収益を得るには、商品やサービスを紹介する記事を執筆し、読者に購入・利用してもらう必要があります。このビジネスは「アフィリエイト」と呼ばれていて、アクセス数の多いブログほど高収益を得られます。

YouTube等での動画配信

在宅でできる副業としては、YouTube等で動画を配信するのもおすすめです。身近な生活の動画(vlog)のほか、ビジネスのノウハウやライフハック、ゲーム実況などもよいでしょう。

はじめのうちは収益に結びつかないことも多く、いきなりの起業には向きません。しかし一度人気チャンネルになれば、継続的な収益が得られます。

イラスト・写真販売

イラストを描いたり写真を撮ったりするのが好きな方は、描いたイラストや撮った写真を販売する方法もあります。作品はストック画像サイト(Webコンテンツや広告等に利用できる画像を販売するサイト)で手軽に販売ができ、販売数に応じて収益を獲得できます。

在宅起業の注意点! 住所公開による思わぬ落とし穴も?

在宅で起業するメリットやおすすめの業種をチェックしてきましたが、在宅起業には自宅をオフィスとするがゆえの「注意点」もあります。起業時には以下のような注意点、リスクを把握したうえで在宅起業にするか否かを検討しましょう。

仕事とプライベートのメリハリがなくなる

在宅起業ではプライベートな空間をオフィスにするため、どうしても公私の区別が付けにくくなります。
その影響は仕事へのモチベーションや集中力にも及び、人によっては「家のことや娯楽に気を取られて仕事に集中できない」という事態にもなりかねません。

このような事態を防ぐには、仕事とプライベートの時間をしっかり区切り、意識の切り替えを行う必要があります。

外部とのコミュニケーションが不足しがち

在宅起業では、外部の人とのコミュニケーションが不足しやすい傾向もあります。
在宅によるコミュニケーション不足を解消するには、セミナーへ参加したり、コワーキングスペース主催の交流会に参加したりするなどの対策が必要です。

起業する業種によっては住所公開のリスクがある

在宅起業では自宅をオフィスとして起業するため、自宅の住所を“事業拠点”として利用することになります。クラウドソーシングの利用など、匿名でも仕事ができる場合は支障ありません。

一方、ネットショップやサービス受注サイトなどを起業する場合、「特定商取引法」という法律により、事業者の氏名や住所の記載が義務付けられています。つまり在宅起業の場合は、自宅住所をそのまま掲載しなくてはならないのです。この決まり、および表示は「特定商取引法に基づく表記」と呼ばれています。

在宅起業で自宅公開を防ぎたいならバーチャルオフィスがおすすめ

特定商取引法に基づく表記では、請求があった場合にすみやかに開示をすることを前提とし、住所や電話番号等の表記を一部省略することも可能です。

しかし消費者からすれば、「連絡先を省略している会社より、はじめから住所等の連絡先表記をしている会社の方が信用できる」という認識が一般的ではないでしょうか。

かといって自宅の住所を見知らぬ第三者が見られるネット上へ掲載するのには、抵抗があるかと思います。自宅住所の公開を防ぎつつ、ネットショップ運営をしたい場合は「バーチャルオフィス」を利用すると良いでしょう。

在宅起業で格安&都内一等地住所をレンタルするならレゾナンスへ!

バーチャルオフィスとは「事業用の住所貸しサービス」のことで、ネットショップの特定商取引法に基づく表記にも掲載が可能です。
住所のみを借りるため初期費用・月々のコストも低く、在宅起業をされる方にぴったりのサービスだといえます。

レゾナンスのバーチャルオフィスは、都内一等地住所が月額1,650円でご利用いただけるのが特徴です。格安ながらも月4回の郵便物転送サービスや、郵便物の受け取り、来客対応の詳細がリアルタイムでご確認いただける会員サービスなどもご用意しております。

なお、バーチャルオフィスの住所はネットショップのほか、名刺や営業用のWebサイト、ポートフォリオなどにも記載可能です。都内の一等地住所を事業住所として記載することで、顧客や取引先からの信用アップ効果も期待できるでしょう。

「在宅起業で自宅バレを防ぎたい」「都内の住所を使って会社のイメージアップにつなげたい」という方は、レゾナンスのバーチャルオフィスをぜひご検討ください。

ネットショップで出店する際に、特定商法取引表記の住所としてご利用できます。
発送元ご利用住所としてもご利用いただけます。
宛所不明郵便・荷物及び返品郵便・荷物で発送元に戻ってきたお荷物は、スピーディーにメールでご連絡を差し上げます。

  • 税務署からの書類、宛先不明等の差し戻りや返品の郵便または宅配便のみのお受け取りとなります。
  • ショップ名が不明及び、ご登録の無いショップ名はお受け取りできません、返還対応となります。
  • 上記以外(書留・請求書等)の郵便物及びお荷物を受取ご希望の場合はビジネス応援プランをご利用ください。

全ての郵便物及びお荷物がお受け取りできるプランとなっております。(ご利用規約に基づく)
法人登記・郵便物毎週末転送が付いております。
届いた郵便物・お荷物は、スピーディーにメールでご連絡を差し上げます。

・郵送物及びお荷物の転送費用は別途お客様ご負担となります。
・転送は週1回(金曜日)
※転送日が休日・祝日にあたる場合は前営業日転送
※郵便物都度転送オプション加入の方は当日転送